米国感染症学会（IDSA）から発表された、免疫不全患者に対する最新のインフルエンザワクチンガイドラインです。免疫不全者への直接的なエビデンスは限定的としつつも、高齢者データの外挿を含め、入院リスクを32%低減するという明確なベネフィットを示し、生後6ヶ月以上の全例に接種を強く推奨しています。当院でも呼吸器基礎疾患や免疫抑制薬使用中の患者さんは多く、重症化予防は喫緊の課題です。基礎疾患の悪化リスクがないことも確認されており、実臨床において高用量・アジュバント添加ワクチンの活用や同居家族への接種（コクーン戦略）を積極的に勧奨する上で、非常に心強いエビデンスとなります。

IDSA 2025 Guidelines on the use of vaccines for the prevention of seasonal Influenza infections in immunocompromised patients
免疫不全患者における季節性インフルエンザ感染予防のためのワクチン使用に関するIDSA 2025年ガイドライン
Goepfert P, Katz MJ, Kaul D, Sharma T, Kaur D, Falck-Ytter Y, Baden L.
Clin Infect Dis. 2026 Feb 28:ciag116.

背景：
免疫不全患者はインフルエンザに関連する重篤な合併症のリスクが高い一方で、基礎疾患や免疫抑制療法によりワクチンの反応性が低下している可能性があります。2025-2026年の呼吸器ウイルスシーズンに向けた臨床的意思決定を支援するため、米国感染症学会（IDSA）は専門家パネルを招集し、免疫不全の成人および小児に対するインフルエンザワクチン接種に関する迅速なエビデンスに基づくガイドラインを作成しました。

研究デザイン：
パネルは2023年8月から2025年7月までに発表された文献のシステマティックレビューを実施し、Vaccine Integrity Projectの解析によって補完しました。比較有効性と有害性のデータのみを含め、GRADEアプローチを用いてエビデンスの確実性と推奨の強さを評価しました。

結果：
免疫不全集団における直接的なエビデンスは限定的でしたが、インフルエンザワクチン接種によりインフルエンザ関連の入院が32%減少することが示されました。高齢者集団からの間接的なエビデンスでは、入院、集中治療室への入室、および全死因死亡率の一貫した減少が示され、免疫不全集団への適用可能性が裏付けられました。ギラン・バレー症候群や重篤な有害事象のリスク増加は検出されず、自己免疫疾患や免疫不全状態を悪化させるかについて評価した研究でも重大な安全性の懸念は認められませんでした。

結論：
中等度のベネフィットの確実性と重篤な有害事象の可能性が低いことを考慮し、IDSAは生後6ヶ月以上のすべての免疫不全患者に対して、年齢に適切な2025-2026年インフルエンザワクチンの接種を強く推奨しています。接種は基礎疾患、免疫抑制療法のタイミング、および地域での流行状況に基づいて個別化されるべきであり、高用量またはアジュバント添加ワクチンはより高い免疫原性を提供する可能性があります。また、感染伝播リスクを減らすため、同居家族もワクチン接種を受けるべきです。