Lancet Respiratory Medicineより、GBD 2023に基づくアジア全域の最新疫学データです。全体として疾患負担は減少傾向ですが、地域差が浮き彫りになりました。特に日本を含む高所得アジア太平洋地域では、喘息の有病率は高いもののDALYs（障害調整生命年）は低く抑えられており、標準治療の普及とアクセスの良さが予後改善に寄与していることが示唆されます。一方で、南アジアや東南アジアでは依然として負担が大きく、喫煙だけでなく、大気汚染や家庭内燃料（バイオマス）が主要なリスク因子となっています。女性における受動喫煙の影響も無視できず、公衆衛生的な介入の重要性を再認識させる報告です。

背景：慢性呼吸器疾患は世界的な重要課題であり、特に世界人口の半数以上が居住するアジアでは、国によって負担のパターンが大きく異なります。しかし、この地域における国レベルおよび地域レベルでの包括的な調査は十分ではありませんでした。本研究は、アジアにおける慢性呼吸器疾患の負担を調査し、主要なリスク因子を特定することを目的としました。

研究デザイン：「世界疾病負荷研究（GBD）2023」の推計値を用いて、慢性閉塞性肺疾患（COPD）、喘息、塵肺症、間質性肺疾患（ILD）、肺サルコイドーシスを含む慢性呼吸器疾患の負担を評価しました。高所得アジア太平洋地域、中央・東・南・東南アジアを含むアジア34カ国を対象としました。年齢調整有病率および障害調整生命年（DALY）率（人口10万人対）を、場所、性別、年、社会人口統計学的指数（SDI）別に抽出しました。

結果：アジアにおいて、慢性呼吸器疾患の年齢調整有病率およびDALY率は1990年から2023年にかけて全体的に低下しましたが、疾患や国によって傾向は大きく異なりました。

2023年のCOPD年齢調整有病率は南アジアで最も高かった（人口10万人あたり3044.18）一方、喘息の年齢調整有病率は高所得アジア太平洋地域（4870.24）および東南アジア（4778.18）で最も高くなりました。

特筆すべき点として、東南アジアと高所得アジア太平洋地域は同程度の喘息有病率であるにもかかわらず、東南アジアの方が年齢調整DALY率が有意に高値でした（508.67 vs 204.40）。

SDIの上昇に伴いDALY率は低下する傾向が見られました。喫煙と大気中の粒子状物質（PM）汚染がアジア全体での主要な寄与リスク因子でした。特に南アジアでは固形燃料による家庭内大気汚染が地域的に顕著なリスク因子でした。男性では喫煙が主要リスクでしたが、女性ではPM汚染と受動喫煙が重要なリスク因子として浮上しました。

結論：SDIが低い国々ではDALY率が著しく高く、社会経済的および医療格差への対処が必要であることが強調されました。南アジアにおける固形燃料による家庭内大気汚染は、予防可能でありながら依然として大きな負担を強いており、クリーンエネルギーの採用と換気の改善が求められます。