高齢化が進む日本を含む高SDI（社会人口統計学的指数）地域において、間質性肺疾患（ILD）の疾病負荷が増大している現状を疫学的に裏付ける重要な報告です。1990年から2021年にかけて有病率やDALYsが増加傾向にある点は、日常診療での実感とも合致します。一方で、2050年には発症率が減少に転じるという予測は非常に興味深い視点です。現在の負担増に対応するため、ハイリスク群への早期介入や診断精度の向上が急務であり、公衆衛生政策やリソース配分を考える上でも示唆に富むデータと言えます。

背景： 「世界疾病負荷（GBD）研究」で定義された間質性肺疾患（ILD）の疾病負荷の傾向を理解し、地域ごとの傾向を比較することを目的としました。

研究デザイン： GBD公開研究から得られた1990年から2021年までのデータを使用しました。Joinpointモデルを用いて時間的傾向を評価し、人口の年齢構成、人口増加、疫学的変化に基づいて、発症率、有病率、障害調整生存年（DALYs）、および障害生存年（YLDs）を分解して分析しました。

結果： 世界的に見て、GBD定義のILDの有病率は年齢と正の相関を示しました。1990年から2021年にかけて、発症率、有病率、DALYs、YLDsはいずれも上昇傾向を示しました。2050年までには発症率は徐々に年々減少すると予測されています。世界の50%以上の地域で疾病負荷が増加しており、特にSDI（社会人口統計学的指数）が高い地域で最も深刻でした。21の地理的地域の中で、アンデス・ラテンアメリカが有病率の最も顕著な増加を示し（推定年間変化率 [EAPC] 2.37）、国レベルでは約75%の国で有病率が増加し、特に台湾で119%という最も大きな変化率が見られました。

結論： 1990年から2021年にかけて、GBD定義のILDの疾病負荷は有意に上昇しました。現在罹患している患者のQOLを改善するために、早期診断の強化とハイリスク患者のスクリーニングが必要です。