肺がん検診（LCS）は禁煙指導の「絶好の機会（Teachable moment）」ですが、限られた医療資源の中でどのような介入が最適かは議論の余地があります。本研究は費用対効果の観点から「8回のカウンセリング＋2週間のNRT（ニコチン置換療法）」が最も優れていたと報告しています。興味深いのは、NRTの期間（2週 vs 8週）よりも、カウンセリングの回数（4回 vs 8回）が重要である可能性を示唆している点です。単に薬を渡すだけでなく、対話を通じた行動変容アプローチの重要性を再認識させる結果であり、検診システム構築の参考になります。

背景： 肺がん検診（LCS）プログラムに禁煙介入を統合することは、喫煙関連の罹患率と死亡率を大幅に低下させる可能性があります。LCSの文脈における禁煙介入の費用と費用対効果に関するデータは、効果的な治療の普及を促進するために重要です。

研究デザイン： マサチューセッツ州の大規模医療システムの11のLCS施設において、Screen ASSIST試験（禁煙治療の8つの組み合わせの有効性を検証する3要因デザイン）の経済評価を実施しました。2019年4月から2023年7月の間にLCSが予定されていた喫煙者を対象としました。介入群は、カウンセリング（4回 vs 8回）、ニコチン置換療法（NRT：2週間 vs 8週間）、健康の社会的決定要因（SDH）スクリーニング（あり vs なし）にランダムに割り付けられました。

結果： 642名の参加者（平均年齢64.0歳、平均36.8パックイヤー）が解析されました。プログラムの立ち上げ費用は131,371ドルで、主に電子カルテのプログラミング費用でした。通常ケアと比較した禁煙1件あたりの増分費用（ICQ）を算出した結果、「8回のカウンセリング、2週間のNRT、SDHスクリーニングなし」の組み合わせがICQ 3,050ドル（95% CI, 1,286-4,815ドル）となり、最も費用対効果の高い条件でした。

結論： LCSにおける禁煙治療の経済評価において、8回のカウンセリングと2週間のNRTの併用は、通常ケアや他の治療戦略と比較して良好なICQを示し、費用対効果の高い戦略であることが示されました。これらの知見は、禁煙プログラムとLCSサービスの統合を検討している医療システムにとって重要です。